はじめに｜「家は買えるけど…不安」な家庭は多い

「貯金はあるけれど、月収が少ないから家を買っていいのかわからない」
「賃貸を続けるのも不安だけど、持ち家を買うのも怖い」

 

こうした悩みを抱えているご家庭は少なくありません。
特に首都圏では、土地代・物件価格が高騰しており、買う勇気が持てない層が年々増えています。

 

資産はあるが収入は控えめなご家庭が「住宅購入をしても大丈夫か？」という問いに、ファイナンシャルプランナーの視点から明確にお答えします。

相談ケースの要点整理

まずは今回のご家庭の状況を整理しましょう。

この状況は、FPから見ると「買ってもいいが慎重に設計すべきケース」です。

結論｜この家計は住宅購入に踏み切っても良い条件が整っている

以下のような3つの「購入してもよい条件」がすでに揃っています：

① 住宅購入後も十分な現金が残る

→ 4000万円で購入しても、現金2000万円＋学費資金1400万円が残る

② 教育資金はすでに準備済み

→ 学資保険で1400万円あり、大学までの基本費用はクリア

③ 今後の収入が見込める

→ ご主人のボーナス＋奥様のパート収入を加味すれば、家計赤字にはなりにくい

購入するなら「物件の選び方」が最大の焦点

問題は「買えるかどうか」よりも、「どんな家を買うか」です。
以下の条件に注意することで、老後の資産としても価値ある住宅購入が可能になります。

● 旗竿地を避けるべき理由

→ 旗竿地は、価格が安くても“資産価値”としてはリスク大です。

● 賢い選択肢：「築浅の中古戸建」or「リセールバリューの高い中古マンション」

築10年以内の戸建：土地付きで資産価値が下がりにくい。耐震・断熱性能も◎
立地の良いマンション：管理体制と利便性で将来も売却しやすい
→ 3000万〜3500万円でこうした物件が見つかればベストです。

住宅ローンは「組まない」選択肢もアリ

この家計は、ローンを組まず一括で購入することも現実的です。
メリットは以下の通りです。
月々の固定費が減り、将来の家計が安定する
審査不要でスピーディーに購入可能
金利上昇リスクがない
ただし、資産を一気に減らすことで将来の選択肢が狭まるリスクもあるため、一括購入をする場合でも1000万円以上の現金は必ず残すことが条件です。

FPからの具体的アドバイス

「買っていい」条件

教育資金は別に確保済み
現金4000万円以下で購入できる
購入後も1000万円以上の生活資金を確保
将来のパート収入で貯蓄を再開できる

「買わないほうがいい」条件

旗竿地など将来売却が難しい土地しか選べない
高額マンションを欲しくなって予算をオーバーしそう
家を買っても生活レベルを落とせない、固定費が増え続ける

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まとめ｜「今の収入が不安」でも、資産があれば“買い時”はある

月収20万円という数字だけを見ると、「家なんて無理だ」と思い込んでしまいがちです。
でも、家計全体を見ればこのご家庭は「買っていい人」です。

 

不安の正体は「金額」ではなく「将来への見通しのなさ」です。教育資金と老後資金を見える化し、無理なく買える価格帯を把握すること。そして、「売れる家」を買う意識を持てば、人生後半の安心につながります。

 

この記事は、貯蓄はあるけれど住宅購入に踏み出せないすべての方へ届けたい、“数字で見れば見えてくる「安心」の形”です。

 

 

 

 

 

買ってもなんとかやってけそうな気もしてきましたが、旗竿地はあきらめたほうが良さそうな気がします。

 

土地は近くで通るんですが、前や横のお家は働いてらっしゃるのかどんな方かはまだ分かりません。

 

借家が旗竿地でご近所が良いかたなんで、あんまり考えてませんでしたが、持ち家となるとやはり慎重にならざるをえません。

 

また旗竿地は次に売れないというご意見もドキっとしました。

 

もしかしたら、定年後地方に帰ることになった時に売れなかったら大変です。

 

理想は築10年位のマンションか２階建てが3000万前半位で買えたらいいんですけど、、無理そうです。

 

築35年の2500万のマンションはあと何年住めるかわかりませんし、維持費も結構かかります。

 

旗竿地なら買えるかもって思いが頭の中から消えなかったですが、こちらで相談して諦めがつきました。

 

今後は中古の物件をチェックしつつ、今の家を快適なものにするよう掃除や整理整頓に励みたいです。

 

ありがとうございました。

家を買うかどうかは、年収や月収だけで判断するものではありません。
たとえ月収が20万円台でも、貯蓄や家計の安定性、教育資金の備えがあるなら、無理のない範囲で住宅を購入することは十分に可能です。

 

むしろ、今のように家賃補助が終わり、家賃負担が年々重くなるなら、「住宅購入はコストカットの一手」として考える価値があります。

 

ただし重要なのは、「なんとなく家を買う」のではなく、将来売れる物件を選ぶこと、資産を残すこと、ゆとりを持った家計設計を守ること。

 

そのうえで、

 

教育資金はすでに確保済み
購入後も生活防衛資金が残る
将来の収入（パート含む）も見込める

 

この3点が揃っているなら、「今こそ家を買ってもいい時期」だと言えるのです。

 

将来を不安に思って立ち止まるのではなく、「この家計で、どの家なら買っても安心か？」という視点に切り替えて、情報を整理し、一歩踏み出してみてください。

無理なく買える家を探すために、まずは無料でやっておくべきこと

家を買うかどうかを判断するには、「実際にいくらでどんな家が建てられるのか」を知ることが最優先です。
また、現金購入・ローン併用のどちらでも、資金計画を“見える化”しておくことが家計の安心につながります。

 

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